先進オフィス事例

~オフィスを経営の力に~

トライオン株式会社

2018年1月取材

※ 記事は過去の取材時のものであり、現在とは内容が異なる場合があります。

スタートから2年半で8校をオープン
快進撃を続けるトライオンの経営戦略

「1年で英語がマスターできるプログラム」として英会話スクール「トライズ(TORAIZ)」を運営するトライオン株式会社。2006年12月の設立以来、デジタル教育事業を展開してきた同社は、2015年6月よりフェイス・トゥ・フェイスによる英語教育事業をスタートし、2年半の間に東京・大阪に計8ヵ所のセンターを開設させている。2018年1月に開校した「東京秋葉原センター」を中心に、同社の教室づくりや経営戦略についてお話を伺った。

プロジェクト担当

外所 美知子氏


トライオン株式会社
取締役

一色 恭輔 氏

 

はやわかりメモ

  1. 「英語は1年でマスターできる!」という信念から生まれたトライズ
  2. 英語教育事業に取り組むきっかけは三木代表の著書を読んだ読者の言葉

  3. 三幸エステートの豊富な物件情報を基に開校候補ビルをマッピングする

  4. 立地するエリアごとのイメージを内装デザインに反映させる

  5. 高級感より中身が大切。自宅のような居心地の良さを目指した学習環境

「英語は1年でマスターできる!」
という信念から生まれたトライズ

文部科学省によると2018年4月より段階的に小学3年生からの英語学習を導入し、2020年までに完全施行する計画だ。若い世代だけでなく、それ以前の世代も10年前後にわたって英語教育が身近にあった。しかし、これだけ長い時間をかけているにも関わらず、英語を話せない人が多いのは何故だろうか?

「日本の英語学習というのは、長い時間をかけている割にあまり成果が上がっていません。考えてみれば、これはおかしな話です。私たちは『英語は1年でマスターできる』と考え、これを実践するためのスクールとして『トライズ』を立ち上げました」

トライズ(TORAIZ)とは、社名にも含まれている「試みる・挑戦する」などを意味するトライ(Try)と、「上昇する」を意味するライズ(Rise)の音との合成語であり、語尾のZはアルファベット26文字の最後の文字として「到達点・ゴール」を意味しているという。すなわち、習得するのが難しいとされる英語学習に挑戦し、英語力を上達させ、「自由に英語が話せるようになる」というゴールに到達する、という同スクールの受講生たちを象徴している。

「当スクールの受講生は30~50代のビジネスパーソンが中心です。しかし最近では20代の若い方や60~70代といった人生経験の豊富な方も。つまり受講いただいている方の年齢層が幅広いというのも特長になっています。受講生の英語レベルも一人ひとり異なっていれば、英語を学ぶ目的も人それぞれです。この人たちを一律に大教室に詰め込んだり、いきなりネイティブ講師と英語だけでやりとりさせたりする従来の英会話スクールのやり方では、成果が上がりにくいのではと考えています」

そこで、トライズでは英語を習得するのに必要な学習時間を「基本1,000時間」と定義し、受講生と個別に相談しながら各自のレベルや目標とするゴールによってこれを増減させる、という教育方針を打ち出した。1,000時間を1年間で学習するには、1ヵ月に約90時間、1日当たり3時間という計算になる。これを自分だけの力でやり遂げるのは容易ではないが、トライズの受講生には、プログレスチェック(進捗度確認)や個別のカウンセリングを行うコンサルタントと呼ばれるスタッフがついている。

「結局、自分自身で努力して身につけるしかないのですが、ゴールも自分の現在位置もわからないまま学習しても効果は望めません。コンサルタントが受講生に寄り添って学習を進めていくのがトライズの『コーチング英会話』です。ネイティブの講師も大勢いますが、面談は日本人のコンサルタントが担当し、日本語で相談できます。そして、受講生のレベルが上がれば、プログレスチェックなどもすべて英語に切り替えることも可能です」

英語教育事業に取り組むきっかけは
三木代表の著書を読んだ読者の言葉

トライズを運営するトライオン株式会社は2006年12月、当時ソフトバンクグループの中で運営していたE-Learning部門から別会社として独立する形で誕生した。同社代表の三木雄信氏や一色氏をはじめ、経営陣にはソフトバンクグループの出身者が多い。当初はソフトバンク時代から継続しているデジタル教育事業を中心に展開していたが、創業10年目からは第2創業期と位置づけ、新たな事業の柱を模索していたという。

「2015年頃のことですが、ある大手企業の役職者の方からこんなご相談をいただきました。『貴社の三木代表の書かれた本を読み、とても感銘を受けました。あの本に書かれている通りの方法で私にも教えていただけないでしょうか? また今後貴社でサービスとして事業化する気はないでしょうか?』。この一言が、当社がこのトライズにつながる英語教育事業に取り組むきっかけとなりました」

その本とは、2014年11月に出版された『海外経験ゼロでも仕事が忙しくても「英語は1年」でマスターできる』(PHP研究所 刊/三木雄信 著)である。三木代表はソフトバンク社員時代、孫正義社長の秘書として海外出張に同行したとき英語がまったくわからず、大いに面目を失ったという。この苦い経験から、三木代表は多忙な実務の中で英語を学び、1年で習得した。その実体験を綴ったノウハウ本である。

「当社としても、ちょうど第2創業期における事業展開を試行錯誤していた時期でした。ソフトバンク時代のE-Learningから10数年間蓄積したデジタル教育のノウハウを活かしつつ、新たな教育事業の可能性を考えていました。また、日本人はデジタル教育によって1人でストイックに学ぶより、周囲に共に学ぶ仲間がいる環境の方がより学習効果が上がる傾向があります。そこで、受講生に足を運んでいただき、フェイス・トゥ・フェイスで英語教育ができる体制を整えることにしました」

同社の英語教育事業のスタートは2015年6月。本社オフィス内にある会議室を教室として使用していた。

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