コロナ禍のオフィス戦略

2020年は新型コロナウイルスの感染拡大によって多くの企業が働き方を見直す1年となりました。
2021年も収束には程遠く、新型コロナウイルスと共生しながら経済回復を目指すこととなりそうです。
コロナ感染対策の一つとしてテレワークを導入してオフィス面積を削減した企業もあれば、これを機に積極的なオフィス移転を行った企業もあります。新企画「コロナ禍のオフィス戦略」では取材を通して各社のオフィス戦略をまとめていきます。

東京システムハウス株式会社は独立系のシステムハウスとして1976年に設立。以来、独自のさまざまなサービスや技術を通じてお客様の信頼を獲得してきた。数年前からコミュニケーションの活性化が課題となっており、その解消を図るために移転計画をスタート。そして2020年9月、コロナ感染予防対策の取り組みの中でオフィス移転を完了させた。今回の取材では、その概要と目的を中心にお話を伺った。

優れたモノ同士の波動を重ねることでより大きな価値を生み出す。そんな「共鳴」を意味する社名で業務の幅を拡げてきた株式会社ソノリテ。同社は2020年4月の緊急事態宣言を受けて、完全テレワークの導入を決定。その上でオフィス移転を行った。今回の取材では、同社が考えるオフィスの必要性についてお話を伺った。

創業以来、地方の中小企業に特化した経営コンサルティング業務を行っている株式会社グローカル。2020年12月、同社は本社移転を実施する。コロナ禍というオフィス移転に消極的な企業が少なくない中で、なぜこの時期に移転を決断したのか? 今回の取材では同社が考えるオフィスの必要性についてお話を伺った。