Vol.9

2021年7月取材
※ 記事は過去の取材時のものであり、現在とは内容が異なる場合があります。

これからのオフィスの働き方

本連載シリーズ「コロナ禍のオフィス戦略」では、コロナ禍でオフィス移転を行った企業に取材をし、各社の「オフィスに対する考え」をまとめてきた。シリーズのまとめとして関西大学社会学部 松下慶太教授に「今後のオフィスのあり方」をテーマに語っていただいた。

松下慶太氏

関西大学社会学部教授
松下 慶太 氏

1977年神戸市生まれ。博士(文学)。京都大学文学研究科、フィンランド・タンペレ大学ハイパーメディア研究所研究員、実践女子大学人間社会学部専任講師・准教授、ベルリン工科大学訪問研究員などを経て現職。専門はメディア論、コミュニケーション・デザイン。近年はワーケーション、コワーキング・スペースなど新しいワークプレイス・ワークスタイルと若者、都市・地域との関連を研究。近著に『ワークスタイル・アフターコロナ』(イースト・プレス2021)、『モバイルメディア時代の働き方』(勁草書房2019/テレコム社会科学賞入賞)など。

早わかりメモ

  1. メディア研究の延長で「働く場所」への関心を持つ
  2. 井戸的オフィスから焚火的オフィスへ
  3. オフィスに必要な要素と機能
  4. 大切な思考は「重ねる」と「並べる」
  5. 重要なのは「働きたい場所を選択できる仕組み」

メディア研究の延長で「働く場所」への関心を持つ

大学では「メディア論」の研究を重ねていました。学校教育におけるコンピュータやインターネットの導入など教育の情報化と若者のモバイルメディアによるコミュニケーションが研究分野でした。そして若者の行動調査を進める中、メディアの利用は場所や空間のデザインと密接に結びついている。それは学校もオフィスも同じ延長線上にあると感じていました。

さらに海外ではリゾート地やクルーズ船内といった働く場所に左右されないワーカーが多いことに気づいたのです。ワークスペースとライフスタイルの因果関係。次第にその研究こそが、今後の日本のあるべき姿を考えるテーマになると思い始めました。それが「オフィス」「働き方」といった領域に関心を持ったきっかけです。現在は、「コミュニケーション・デザイン」といった視点からワークプレイスに関する研究を行っています。

井戸的オフィスから焚火的オフィスへ

ワークプレイス研究を進める中で、従来のオフィスを「井戸的」、将来的に求められるオフィスを「焚火的」と分類してみました。井戸に行かなければ水は汲めません。つまり生活そのものが成り立ちません。同様にそこに行かなければ仕事ができないオフィスを「井戸的」。一方、火を囲むことによるコミュニケーションの生成を目的としたものを「焚火的」と定義しています。ABWActivity Based Working)が意図的な設計であるのに対し、「焚火的」は、もっと間接的に生み出される自然な環境を理想としています。

これからのオフィスの働き方

オフィスに必要な要素と機能

オフィスを持つ意義。その要素は4つあると思っています。一つは「ファンクション」。在宅では用意できないハイスペックな機材が備えられていること。二つ目が「コネクション」。リモートやメールだけでは不十分な社員同士の交流を深められる場所であること。三つ目は「シンボル」。存在するだけで大きな意味を持つこと。そして最後が「セキュア」。機密情報の保持という観点です。

それら4つの要素に加えて、将来的に必要な機能を提案します。そのキーワードは「集団で集中」。たくさんの材料の中からコラボレーションによって一つのモノをつくりだす場所。これが今後のオフィスでの働き方を想像すると、絶対的に必要な機能になると考えています。

大切な思考は「重ねる」と「並べる」

そして新たな働き方を推進する中で2つの思考が大切になると思っています。一つは「重ねる」という思考。例えば近年注目されるようになったワーケーションで新しいアイデアやイノベーションをと期待されることも多いでしょう。ワーケーションでは一見、仕事と余暇のバランスを考えた両立が望まれます。しかし、足すとかバランスというよりも「重ねる」思考ができなければ斬新なアイデアを生み出すことはできません。そのためにどうすればいいのか。それは短期的な生産性にこだわりすぎないこと。そして常に五感を研ぎ澄ます技術が必要だと思っています。

もう一つが「並べる」です。今後、ハイブリッドな働き方が主流になった場合、リモートでの参加者、オフィスからの参加者が混在することが当たり前になります。大人数での会議の場合、スムーズな会話が難しくなるのではないか。それを要因として新たなストレスが生じる可能性もあります。働く環境を向上させるために、オンラインとオフラインをストレスなく「並べる」技術はハード面、ソフト面とも企業にとって大きな命題となるでしょう。

重要なのは「働きたい場所を選択できる仕組み」

米国ではGAFAを中心としたIT大手企業でオフィス勤務を再開する動きが進んでいます。しかしこれは毎日出社を求めているわけではありません。あくまでも「リモートでできることはリモートで。オフィスでしかできないことはオフィスで」と選択の自由度を増やしただけに過ぎません。この考えは今後、多くの企業で採り入れられると思っています。その結果、ワークプレイスの定義自体が「物理的なオフィス」から「働く場所全般」へと変化するでしょう。重要なことはワーカーの意思を最優先することです。「働きたい場所を選択できる仕組み」。その実現こそが良質な仕事環境、ひいては企業の競争力につながると考えています。

連載の最後に本コーナーで紹介した担当者の声を抜粋する。

 「リモートだけでは十分なコミュニケーションが取れないと実感しています」
 「一番安全で一番業務効率のいい場所。全社員共有の場所。それがオフィスなのです」
 「リモートワークだけでは満足な成果が出ないと思っています」
 「出社した際に社員同士が交流しやすいオフィスを構築しました」
 「リアルな場だからこそ生まれるアイデアや感情を大事にしていきます」
 「テレワークの良さとオフィスの良さ、その両面で社員をサポートしていきます」
 「現状の組織体ではテキストや画面だけでは、満足にお互いの思いを伝えきれない」
 「リアルなコミュニケーションを優先したオフィスをつくるべきと考えたのです」
 「直接顔を見ることで感じ取る。それを適切に生み出す環境はオフィスが最適ですね」
 「対面でのコミュニケーションには大きな意義があると思っています」
 「誰かの声を聞くだけでも立派なコミュニケーション。バーチャルではできません」
 「リモートは手段の一つに過ぎません。どんな形であれオフィスは絶対に必要です」
 「オフィスで雑談をすることで新たな議論が生まれます」

三幸エステート オフィスコンサルティング部では時代のトレンドを考えながらオフィス環境の提案を行っています。どうぞお気軽にお声がけください。

三幸エステート株式会社 オフィスコンサルティング部
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